世界経済動向
世界経済の動向は今各国の民衆が最も関心を持っている事である。世界経済はいつ蘇るか？回復のスピードはどうか？すべて全世界の人々の目線を引き話題である。世界経済と中国経済動向の根本問題をめぐって、中国のメディア『環球時報』誌は6月から、2ヶ月近くの時間を使って、全世界80人の経済学者を取材して、彼らに世界発展に関するアンケート調査を行った。
『環球時報』誌のアンケート内容は主に3つテーマに関連する。一つは、世界経済が金融危機を爆発する前の状態に回復するまで何年間が必要？2つは、どっちの経済主体あるいは国家は真っ先に危機から蘇るか？3つは、中国経済の総量はアメリカを追いかけるのはまだ何年が必要か？それ以外に、今回の金融危機は全世界に与えた変化について経済学者達の意見を求めた。これらの質問について、金融危機前の経済レベルまで回復するのはさらに3～5年間が必要だと思う学者が80人のうち51人を占めて、19人の経済学者の見方が更に楽観的で、1～2年だけが必要と思って、9人が少なくとも5年間かかるという見方を示した。
2つ目の問題に関して、全世界の経済学者の見方は比較的に集中して、中国が真っ先に金融危機の中から回復すると思う学者は66人がいって、アメリカが真っ先に蘇ると思うのは10人で、その他の新興経済国家だと思うのは４人がいった。3つ目の問題について、中国の経済総量がアメリカを上回るのは20年間が必要だと思う人は37人で、10年後中国経済がアメリカを追いかけると思う人は１８人がいった。楽観的な者と違い、14人の経済学者は中国がアメリカを超えるのはまだ30年間かかると思う。
多くの学者は今回の金融危機が全世界の金融システムに一番大きな影響を与えたと指摘した。彼らは、現有の金融体制の仕組みと監督管理体制について根本的な改革を行うべきで、ドルの地位は次第に衰退して、新興国家は世界経済に対する影響力が増大し続けて、新しい金融構造は次第に生み出すと思っている。
それ以外に、多くの専門家は、各国の経済地位の変化は新しい国際政治構造の変化をもたらして、アメリカと中国は強い経済実力で超大国になり、世界政治多極化の進展も更に加速すると思っている。アルゼンチン戦略研究所所長カストロ博士の話は最も代表性がある。彼は、中国とアメリカは金融危機後、世界の権力システムの中心となるが、てんびんはだんだん中国に向き傾くという考えを示した。
